さて、成長し続ける為の方法とは・・・
ひとつは、ビジネスの事業転換ですかね。

市場のトレンドが上向きであり、且つ、商品ライフサイクルが導入期から成長期にあるビジネスとは!
その時期によって違いがあるのですが、私が経験した1999年~2000年にかけては、
「介護保険制度」という国策が大きな話題となりました。
もうひとつが「ITJapan構想」です。

介護保険による福祉関連ビジネスの規制緩和は、大きな変化を起こしました。
私は、その約1年を介護ビジネスの世界に身を置くことになったのです。

一方、ITバブルと言われる2000年は、パソコン研修を中心としていたパソコン教室が、中高齢者まで
対象者を伸ばし、急成長しました。

この時期に「訪問介護」や「PCスクール」を立ち上げた事業者様はかなり多くいたいと思いますが、
導入期から成長期という条件下、かなりの確率で短期的には好調な方が多かったと記憶しております。

私は、1994年から教育産業に関わっています。
この20年・・・。感慨深いものがありますね。

当初、このブログでも書いたと思いますが、関西中心の進学予備校で仕事してました。
※今はジャスダック上場企業です。
トレンドとは恐ろしいもので当初は、本科生(浪人生)においては、募集を停止するような
クラスまでありました。(よそに行ってください!という感じです)

また、阪神大震災後の1996年度、震源地の神戸でいち早く復興の為に営業再開した時のことが
忘れられません。
1月の震災後、約2ヵ月で再開したのです。
この年、神戸三宮教室には、考えられないくらいの生徒が集まりました。

他の学校が、開いてない・・・。ここしか、習えない!

そんな感じもあったのですが、震災に対して悲観していても前に向けない、受験は日々近づいてくる。
教員も生徒も非常に前向きにがんばれた年でした。

数年後、大学全入時代がやってきました。
私立大学の定員割れが当たり前のようになってきたのです。
こんな状況下で、隙間産業である予備校は以前のような安定経営はできません。
また、私立では3回生時の編入学等、様々なトレンドが出現しました。

ほんの数年前までの状況が、一変したのです。

ここで、感じたことは、事業が上手くいっている理由とそのトレンドを掴んで、
次の一手を打つ、または考えているかが重要であることです。

安易に低料金を打ち出した「週3日制予備校」もありましたが、その後は・・・。

マーケットが縮小していくことが確定している産業で勝負するには、何が必要なのか。
これに気づかないと、厳しい局面を迎えることになります。

変わる高齢者像!

総務省の情報通信白書(平成25年度版)によると、

1992年時点での高齢者の歩行速度に比べて2002年の高齢者の歩行速度は速くなっており、男女とも11歳若返っているとの研究成果が!

また、高齢者の加齢による自立度の観点からは、2030年時点では約8割の高齢者は介護不要で自立的に暮らしているという予測データがある。

2030年…約3,000万人の元気な高齢者のマーケットに対して、どのようなサービスがトレンドとなるのだろうか?

生涯学習教室運営は、この点を成長戦略と位置付けて準備していく必要がある。

「モノ消費」から「コト消費」へ。

教室運営、そのサービスは、アクティブシニア層への消費の中核となるだろう。

アクティブシニアマーケットに向けて、余暇活動支援、認知症予防(アンチエイジ)等を目的に、

パソコンを通じて、様々な分野のカルチャー系学習コンテンツを提供してまいります。
リスクを限りなく軽減し、教室運営の成長戦略・戦術として、ご活用いただけるように考えられた新たなサービスでございます。
消費行動が若い世代より積極的なアクティブシニアへの講座提案は、教育産業従事者には、必須の成長戦略となってきています。
最近ではTVコマーシャルで「大人の家庭教師」など流れておりますね。
3年・5年先を考えた場合、今が非常に重要な時期かと思います。一度、ご研究くださいませ。
【カルチャーレストラン・パソコンくらぶホームページ】

http://www.cosmotopia.co.jp/products/culture-2-2/

 

 

テレビドラマなどで、主人公側が逆転して、見てる側は「爽快感」を感じる。という経験をした人も多いと思う。

実際、何事も表裏一体であり、逆転される側に立つこともある。

人生を勝ち続ける人など、皆無なのであろう。

もし、「負けたことがない」と発言する人がいたなら、何事にも挑戦しない方なのだろう。

何事にも挑戦しないことは・・・、勝ちもないことになる。

逆転の理由を考えていくと、必ず成功の法則のようなものが存在する。

必然と捉えて進んでいける人が前に進んでいき、偶然と捉えた人は、そこまでである。

色々なケースをしっかり分析して検証してこそ、ノウハウとして体得したことになる。